プライマリヘルスケア（Primary Health Care: 以下、PHC）とは、1970年代後半に、世界の保健・医療におけるアクセスの改善、公平性、住民参加、予防活動重視などの実現を求めて形成された理念かつ方法論である。 簡単に言い換えると、「すべての人にとって健康を基本的な人権として認め、その達成の過程において、住民の主体的な参加や自己決定権を保障する理念であり、方法･アプローチでもある」と言える。
PHCは1978年、旧ソ連邦カザフ共和国の首都アルマ･アタで出された、歴史的な宣言が基礎になっている。このアルマ･アタ宣言 によると、 「PHCとは、実践的で、科学的に有効で、社会に受容されうる手段と技術に基づいた、欠くことのできない保健活動のことである。 アルマ・アタ宣言では、’Health for All by the Year 2000’（2000年までにすべての人に健康を）が目標とされた。一義的にはPHCは途上国の開発課題として構想された面があり、 その意味では、BHN（Basic Human Needs）や「もう一つの開発」など、近代化論による開発の弊害への反省に立った第二世代の開発論と言えるが、 それ以外に、世界人権宣言(1948)や国連社会権規約（1966）に謳われた「人権としての医療」の思想を継ぐものである。 また、CBR（地域リハビリテーション）や参加型教育法（PRAなど）との交流や相互啓発を見逃すこともできない。
先進国でも、西欧諸国やカナダ、オーストラリアなどは、PHCを、地域医療を効率的に運用し、公正なアクセスを実現する意味で、重視してきた経緯がある。 日本においても、戦後長野県の佐久病院などの農村地域で試みられてきた予防重視の住民参加型保健活動は、PHCのモデルとなった。 PHCは、2000年までという目標を達成できなかったという意味で、批判を浴び、また早くも1979年には「選択的PHC」が暫定戦略(Interim Strategy)としてWalshらにより提唱され、理論的にも現場レベルでも論争や混乱を招いた。 しかし、WHOやPAHOは、21世紀の世界の保健課題を達成する上で、改めてPHCの遺産を肯定的に捕らえ、取り組む姿勢を示している。 その意味で2008年には、ＷＨＯから歴史的に重要な2つの文書が出されている。 一つはPHCの21世紀版、“World Health Report Primary Health Care: Now More Than Ever” （世界健康白書 プライマリ・ヘルス・ケア：それはこれまでにも増して必要とされている） もう一つは、 “Closing the gap in a ge